更新日時:2026.04.09
オープンな制作体制の構築の重要性
2026.04.09 更新
制作管理ツールの中で「管理される側」にいた頃の話で記載したように、私たちは以前、大手メディア企業のバナー大量制作案件に下請けとして参加していた時期があります。制作管理ツールは導入されていましたが、情報は一方通行で、案件の見通しが立たない構造でした。 その後、別のクライアントからクリエイティブの大量制作について相談を受けたとき、私たちがまず考えたのは「あの構造を繰り返さないこと」でした。
同じツールで、まったく違う構造をつくる
その案件でも制作管理ツールを導入することになりました。以前の案件で使われていたものと同種のツールです。 でも、体制の設計はまったく別のものにしようと考えました。 以前の構造はこうでした。
エンドクライアント → 中間の請負会社 → 私たち(下請け)
→ 情報は一方通行。背景が見えない。
今回提案したのはこういう構造です。
クライアント ←→ 制作管理ツール ←→ 私たち ←→ 外注パートナー
→ 全員が同じ情報を見られる。
クライアントがツールを導入し、その中に私たちも、私たちから依頼する外注パートナーも入る。案件の背景も進捗もステータスも、関係者全員がオープンにアクセスできる状態です。
なぜこの提案ができたか
この提案ができたのは、私たちが以前「見えない側」にいた経験があったからです。 情報が遮断された構造の中で制作することがどれほど非効率か、身をもって知っていた。だから、「全員に見える状態」を最初から設計に組み込もうと考えました。
もし今、外注パートナーへの発注体制を見直そうとしているなら、ツールの選定よりも先に、「誰がどの情報にアクセスできる状態をつくるか」を考えてみてほしいと思います。同じツールでも、構造が違えば結果は変わります。
この記事の執筆者
藤弥隆俊
株式会社MDM 代表取締役/デザイナー
印刷会社でのWEB部門立ち上げを経て株式会社MDMを設立。プロジェクトマネジメントからデザインまで幅広く手掛ける。
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